@article{oai:matsumoto-u.repo.nii.ac.jp:00001422,
 author = {山﨑, 保寿},
 journal = {教育総合研究, Research and Studies in Education},
 month = {Nov},
 note = {application/pdf, これまでの論文（『地域総合研究』第22号Part1、『教育総合研究』第5号、『松本大学研究紀要』第20号、『地域総合研究』第23号Part1）で明らかにしたように、我が国では、昭和後期から臨時教育審議会答申の影響を背景により、平成期に入り学校教育が大きな変貌を遂げてきた。引き続き本論文は、平成期の第Ⅱ期後半における教育行政施策に焦点を当て、学校経営および教育課程に関する教育改革の推移に関する考察を行った。民主党政権以降の平成期第Ⅱ期後半では、平成29・30（2017・2018）年の学習指導要領改訂により、「確かな学力」の内実が各教科・領域で育成する資質・能力として体系的に位置づけられ、資質・能力を主体的・対話的で深い学びによって実現していく方向性が明確になった。},
 pages = {63--72},
 title = {学校経営および教育課程に関する教育改革の推移に関する考察（その5） : 平成期の第Ⅱ期後半における教育行政施策を中心として},
 volume = {6},
 year = {2022}
}