@article{oai:matsumoto-u.repo.nii.ac.jp:00001154,
 author = {山﨑, 保寿},
 journal = {松本大学研究紀要, The Journal of Matsumoto University},
 month = {Mar},
 note = {application/pdf, 前稿に引き続き、18歳選挙権の動向および新学習指導要領の内容を踏まえ、主権者教育に関する質問紙調査の結果について考察した結果、次の2点が明らかになった。（1）量的質問項目に関しては、重回帰分析により、「政治や経済への関心」の変数に対して「国や地方が抱える問題」という学習の内容的な変数からの寄与が有意であることが明らかになった。（2）質的質問項目に関しては、自由記述の内容をKH Coder を用いて分析した結果、多様な方法により地域の教育環境を生かした本実践の取り組みが、生徒の考えを深め、地域と国の関係や地域の問題の解決を考えることに繋がっていた。本実践は、生徒に地域の問題や国と地方の関係などを主体的に考える効果があったといえる。},
 pages = {33--41},
 title = {新学習指導要領（2017-2018年改訂）を踏まえた主権者教育の方法に関する研究（その2） : 新たな教育環境を構築する高等学校の実践事例とその分析},
 volume = {17},
 year = {2019}
}