@article{oai:matsumoto-u.repo.nii.ac.jp:00001144,
 author = {山崎, 保寿},
 journal = {教育総合研究, Research and Studies in Education},
 month = {Nov},
 note = {application/pdf, 中央教育審議会答申が主権者教育という用語を用い、育成する資質・能力の内容にまで言及しているのに対して、新学習指導要領では、主権者としての政治参加の在り方について、生徒が多面的・多角的に考察し主体的に社会に参画する意欲や関心を高めたりする指導を示している。質問紙調査の結果から、特徴的な学習方法を計画的に取り入れることは効果が高いという結果が得られた。地域連携を基盤とした実践であっても、全国的な動向を視野に入れて実践すれば、国や地方の問題に関する生徒の理解が深まることが分かった。重回帰分析により、「多様な学習の総合効果」の因子に対して、学習の意欲や刺激に関する内容の因子からの寄与が強いことが明らかになった。},
 pages = {79--92},
 title = {新学習指導要領(2017-2018年改訂)を踏まえた主権者教育の方法に関する研究 : 新たな教育環境を構築する高等学校の実践実例とその分析},
 volume = {2},
 year = {2018}
}